
【セミナーレポート】英語塾の成長を支える教育価値とは?J PREPの実践に学ぶ持続的なスクール経営
少子化や学習ニーズの多様化が進む中、英語スクールや塾には、学習成果の向上と持続的な事業成長の両立がこれまで以上に求められています。生徒や保護者から長く選ばれ続けるためには、魅力的な授業だけでなく、確かな成果を生み出す教育設計と、それを支える経営の仕組みが欠かせません。
本記事では、個人塾を生徒数10,000人を超える教育事業へと成長させたJ PREP株式会社 代表取締役CEO・斉藤淳氏が登壇したセミナーの模様をレポートします。応用言語学に基づくカリキュラム設計、LTV(顧客生涯価値)を重視した事業モデル、そして保護者や生徒から長く選ばれ続けるための経営理念について、具体的な実践事例を交えながらご紹介します。
セミナー開催概要
- 主催:ピアソン・ジャパン
- 開催日時:2026年9月13日(日)
- 登壇者:J PREP株式会社 代表取締役CEO 斉藤 淳 氏
- テーマ:英語スクールの成長を支える教育価値とは? —本質的な英語力とLTVで考える持続的なスクール経営—
登壇者プロフィール
斉藤 淳 氏
J PREP株式会社 代表取締役CEO
1969年山形県生まれ。上智大学外国語学部を卒業後、同大学院を経てイェール大学大学院博士課程を修了(政治学Ph.D.)。イェール大学助教授を経て2012年に帰国し、英語塾(現「J PREP」)を起業。同塾を首都圏や地元・山形を中心に生徒数10,000人を超える教育事業へと成長させた。応用言語学の知見を取り入れた独自の指導法と教材開発、データに基づくスクール経営を実践し、日本の英語教育の品質向上に取り組んでいる。
この記事でわかること
- 生徒数10,000人超へ成長した「J PREP」の経営理念
- 広告宣伝に依存せずに選ばれ続ける「LTV(顧客生涯価値)」重視の事業モデル
- 単一の指導法に固執しない「雑食主義」による指導の重要性
- 成果を可視化する客観的指標の活用と講師育成のあり方
持続可能なスクール経営の理念 ― 「LTVを高める」事業モデルの構築
セミナーの冒頭、斉藤氏はJ PREPを設立した背景と、持続可能なスクール経営を実現するための事業モデルについて紹介しました。その根底にあるのが、「LTV(顧客生涯価値)」を重視する考え方です。
「スクール経営において、『完全には上達させないことで、長く通わせる』といった不健全なビジネスはしたくありませんでした」
そのうえで斉藤氏は、教育成果と事業成長は両立できると説明します。
「効果的な指導により生徒のスキルが着実に上達することで、『辞めたくなくなる』形を目指しました」
こうした考え方を実現するため、J PREPでは2歳から高校3年生までを対象に、学年だけでなく英語力に応じたレベル分けを実施しています。同じ学年でも3~6段階のクラスを設け、「生徒の現在地」から学習を始められるよう設計されているのが特徴です。また、カリキュラムは国際標準の指標であるCEFR(ヨーロッパ言語共通参照枠)を基準に設計されており、保護者にも分かりやすいよう英検の換算値も併記されています。
また、斉藤氏は日本の大手アパレル企業や大手自動車メーカーを例に挙げながら、「一部の限られた層だけに高額なサービスを提供するのではなく、多くの学習者に質の高い教育を届けられるバランス」を目指してきたと説明しました。そのためJ PREPでは、広告宣伝費を抑える(売上2~2.5%程度)一方で、教材開発や人材育成への投資を重視しています。質の高い教材を内製し、継続的に改善できる体制を整えることで、教育成果と持続的な成長の両立を図っているといいます。
言語習得理論と「雑食主義」で実現する本質的な英語指導
学習指導の面において、斉藤氏は「単一のメソッドにこだわりすぎないこと」の重要性を強調します。
「日本の英語教育業界では、文法だけ、会話だけ、といったように、自分の得意なアプローチにこだわる指導者が少なくないように思います。しかし、言語習得に必要な練習は本来、『雑食主義』であるべきです。文法、フォニックス、多読、会話、CLILなど、生徒にとって役立つものであればあらゆる練習を取り入れ、必要に応じて変えていく柔軟さが必要です」
実際、J PREPでは年齢や発達段階、現在の英語力に応じた多角的なカリキュラムを展開しています。


